↓ メインコンテンツへスキップ

成長株

アドバンテスト(6857)営業利益率51.7%の決算を解剖|株価33,090円・PER36倍は割高か

··5385 文字·11 分
装置メーカーの営業利益率が51.7%。……これ、誤植ではありませんのよ。 アドバンテスト(6857)の2027年3月期第1四半期(2026年4〜6月)は、売上高3,675億円に対して営業利益1,900億円。ソフトウェア企業でもなかなか出ない水準を、鉄とケーブルの塊を売る会社が叩き出しましたの。しかも通期予想は営業利益6,275億円→8,460億円へ、たった3ヶ月で2,185億円も引き上げられましたわ。 ただし——純利益が+93.8%と営業利益(+53.3%)の倍近く伸びているのは、ちょっと立ち止まるべきポイントですのよ。この差の正体を知らずに「利益ほぼ倍増!」で飛びつくと、来期の見え方を読み違えますわ。 この記事では、決算短信の数字だけを使ってアドバンテストの実力を解剖し、株価33,090円・予想PER36倍という値付けをどう考えるかを整理しますの。

Intuit(INTU)株分析2026|売上14%増・EPS20%増でも株価は1年で半値、AI SaaSに何が起きたのか

··6028 文字·13 分
売上は14%伸び、営業利益は20%増え、配当は15%増配、自社株買いは前年の約2倍——それでも株価は1年でほぼ半値。Intuit(ティッカー:INTU) の2026年8月25日発表の通期決算は、いまのAI SaaS市場がどんなルールで動いているかを、これ以上ないほど残酷に示していますわ。

GitLab(GTLB)株分析2026|AIがコードを書く時代、DevSecOpsは食われる側か勝つ側か

··7594 文字·16 分
AIがコードを書く時代に、「開発者向けソフトウェア」を売る会社の株はどうなるのか——GitLab(ティッカー:GTLB) ほどこの問いを正面から突きつけられた銘柄はありませんわ。株価は2025年1月の高値74ドルから2026年4月の18.73ドルまで約75%下落し、そこから足元の42.61ドルまで2.3倍に戻しています。市場は一度「AIに食われる側」と判定し、いま判定を書き換えている最中ですの。

Zscaler(ZS)株分析2026|AIゼロトラストセキュリティの雄はサイバー攻撃対策の本命銘柄か

··2915 文字·6 分
「VPNはもう時代遅れ」——そう言い切る企業が**Zscaler(ティッカー:ZS)**ですわ。社員一人ひとりを「信頼しない」前提でアクセスを制御する「ゼロトラスト」というセキュリティ思想を、クラウド上のサービスとして提供する会社ですの。生成AIエージェントが社内システムに次々アクセスするようになった今、この会社の存在感がどう変わってきているのか、直近決算をもとに数字で見ていきますわよ。 Zscalerとは?基本をおさえる # Zscalerは2007年創業、CEOのJay Chaudhry氏が「クラウド時代のセキュリティは境界防御ではなく、ユーザーとアプリを直接つなぐべき」という発想で立ち上げた会社ですわ。従来型のファイアウォールやVPNのように「社内ネットワークに入れば信頼する」のではなく、すべてのアクセスを都度検証するゼロトラストアーキテクチャをクラウド経由で提供するのが特徴ですの。

既存原発が「金脈」に変わる2026年:Constellation・Vistra・TalenがAI電力需要で急騰する理由【ツルハシ投資】

··3178 文字·7 分
🌹 本日のハイライトですわ! 新規原発建設には10年以上かかるため、ハイパースケーラーは**「今すでに動いている原発」**を持つ電力会社に殺到 **Constellation Energy(CEG)**はMicrosoftと20年契約でスリーマイル島原発を再稼働、Q2 2026決算はEPS予想を9.5%上回る好調ぶり **Vistra(VST)**は50GWの発電フレットを武器に、**Talen Energy(TLN)**も20年PPAで長期契約を積み上げ中 「電力を作れる会社」自体が希少資産化し、株価再評価が続いているテーマ 半導体・GPU・冷却・変圧器……AIインフラのツルハシ投資はもう出尽くした感がありますわよね。でも御主人様、まだ見落としがありましてよ。**「すでに原発を持っている会社」**そのものが、今いちばん美味しいポジションにいるんですの。

VUG・SCHG・QQQM比較|グロースETF三銘柄を徹底検証

··2499 文字·5 分
「グロース株に集中投資したい」と思ったとき、必ず候補に挙がるのがVUG・SCHG・QQQMの3銘柄ですわ。どれも「グロース(成長株)」を謳っていますが、中身はまったく別物。経費率・組入銘柄数・集中度を徹底比較して、2026年に日本の投資家が選ぶべき最適解をお伝えしますわ。