株式投資を始めたばかりの方が最初につまずくのが、チャートや財務指標の読み方です。なかでもPER・PBR・ROEの3つは、あらゆる投資家が使う「株式評価の基本三種の神器」とも呼ばれます。
この記事では、それぞれの指標の意味・計算式・使い方を初心者向けにやさしく解説します。「なんとなく聞いたことはあるけれど、よくわからない」という方はぜひ最後まで読んでみてください。
PER（株価収益率）とは # **PER（Price Earnings Ratio）**は、株価が一株当たり利益（EPS）の何倍になっているかを示す指標です。
計算式 # PER = 株価 ÷ 一株当たり純利益（EPS） たとえば、株価が2,000円で、EPSが100円の企業のPERは 20倍です。
PERの読み方 # PERの目安 一般的な解釈 15倍以下 割安と判断されやすい 15〜25倍 標準的な水準 25倍以上 割高・または高成長期待 ただし、これは目安にすぎません。同じ業界・セクター内での比較が重要です。成長企業（テクノロジー株など）は PER50〜100倍を超えることも珍しくなく、それ自体が「割高すぎる」とはいえない場合もあります。
PERを使うときの注意点 # 赤字企業にはPERを使えない（利益がマイナスだと計算不能） 業種間比較は意味が薄い（銀行株と成長IT株のPERを比べても参考にならない） 将来の成長予測が重要（現在のEPSだけでなく、来期・再来期のEPS予測も見る） PBR（株価純資産倍率）とは # **PBR（Price Book-value Ratio）**は、株価が1株当たり純資産（BPS）の何倍かを示します。
投資信託を始めようとすると、必ず出てくる疑問があります。「インデックスファンドとアクティブファンド、どっちがいいの？」
結論から言えば、長期・積立投資においてはインデックスファンドが有利なケースが多いのですが、それぞれの特徴を正しく理解した上で選ぶことが大切です。
この記事では、両者の違いを徹底比較し、新NISAで活用するための選び方を解説します。
インデックスファンドとは # インデックスファンドとは、日経平均やS&P500などの株価指数（インデックス）に連動することを目的とした投資信託です。
ファンドマネージャーが銘柄を選ぶ必要がなく、指数と同じ構成で機械的に運用するため、コストを低く抑えられるのが最大の特徴です。
代表的なインデックスファンド # ファンド名 連動指数 信託報酬（年率） eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー） MSCI ACWI 約0.058% eMAXIS Slim 米国株式（S&P500） S&P500 約0.094% eMAXIS Slim 国内株式（日経平均） 日経平均株価 約0.143% 信託報酬（手数料）が年率0.1%前後と非常に低いのがポイントです。
アクティブファンドとは # アクティブファンドは、ファンドマネージャーが独自の分析をもとに銘柄を選び、市場平均を上回るリターンを目指す投資信託です。
「積極的に動く（アクティブ）」という名のとおり、プロが運用することで指数以上の成果を狙います。
アクティブファンドの例 # ひふみプラス（レオス・キャピタルワークス） コモンズ30ファンド 農林中金＜パートナーズ＞長期厳選投資 おおぶね これらは独自の投資哲学を持ち、長期で運用するファンドとして知られています。
株価が乱高下するたびに「もっと安全な資産はないか」と感じたことはありませんか？
そんなときに候補として浮かぶのが個人向け国債です。元本割れリスクがなく、国が保証する安全性の高い金融商品として、投資初心者からベテランまで幅広く活用されています。
この記事では、個人向け国債の種類・仕組み・選び方を丁寧に解説します。
個人向け国債とは？ # 個人向け国債（こじんむけこくさい）は、日本政府が個人投資家向けに発行する国が保証する債券です。
銀行の定期預金と似ていますが、以下の点が異なります。
項目 個人向け国債 定期預金 保証 国（日本政府） 預金保険（1000万円まで） 元本保証 あり あり 金利タイプ 変動・固定 固定が主流 最低購入額 1万円 銀行による 購入場所 証券会社・銀行 各銀行 元本保証がある点は共通ですが、国債は日本政府そのものが保証している点が最大の特徴です。
個人向け国債の3種類 # 個人向け国債には3つの種類があります。
1. 変動10年 # 満期： 10年 金利： 半年ごとに見直し（変動） 最低金利： 年0.05%が保証 特徴： 金利上昇局面でメリットが大きい 2. 固定5年 # 満期： 5年 金利： 購入時の金利で固定 特徴： 中期で金利を確定させたい人向け 3. 固定3年 # 満期： 3年 金利： 購入時の金利で固定 特徴： 短期で現金化しやすい 変動10年が注目される理由 # 2024年以降、日本銀行がゼロ金利政策から脱却し、金利上昇トレンドが続いています。
